不動産鑑定評価の専門家 不動産技術研究所
1954年1月15日神奈川県横浜市生まれ。
77年立教大学法学部法学科卒業。
不動産鑑定士、再開発プランナー、行政書士、宅地建物取引主任の資格を有し、現在は（株）不動産技術研究所の代表取締役をはじめ、東京簡易裁判所民事調停委員、日本ファイナンシャルプランナー協会専属講師、（株）東京ファイナンシャルプランナーズ専属講師を務める。
財務に係わる不動産の鑑定評価、相続における時価評価、再開発における従前・従後の鑑定評価、共同ビル事業における権利調整、株式の時価評価、不動産の証券化における評価、都市銀行の不動産売買に関わる評価、M＆Aに関わる評価、ファンド評価、外資による投資物件の評価と利回しに関するコンサルティングなど、活動内容は多岐にわたる。
77年立教大学法学部法学科卒業。
不動産鑑定士、再開発プランナー、行政書士、宅地建物取引主任の資格を有し、現在は（株）不動産技術研究所の代表取締役をはじめ、東京簡易裁判所民事調停委員、日本ファイナンシャルプランナー協会専属講師、（株）東京ファイナンシャルプランナーズ専属講師を務める。
財務に係わる不動産の鑑定評価、相続における時価評価、再開発における従前・従後の鑑定評価、共同ビル事業における権利調整、株式の時価評価、不動産の証券化における評価、都市銀行の不動産売買に関わる評価、M＆Aに関わる評価、ファンド評価、外資による投資物件の評価と利回しに関するコンサルティングなど、活動内容は多岐にわたる。
主な著書に、
『東京都心部商業地における収益還元法の
適用』（共著、95年）
『例示、不動産の類型別収益還元法の適用』
（共著、97年）
『収益還元法と開発法』（共著、99年）
『不動産キャップレート 収益用不動産の
投資利回りの求め方』（2001年）
『不動産キャップレートの決め方-収益用
不動産と投資利回りの見方』（2006年）
がある。
同氏が不動産用途別・類型別の利回りを見出すことができたのは、バブル経済崩壊後、某都市銀行の不動産会社に毎週2回訪問し、その際に不動産物件4,000件以上の売買に絡んだ評価を行う機会に恵まれていたからだという。その後も、あらゆる物件タイプの評価に携わり、不動産の用途別・類型別に明確な利回りの差異があることを確信するに至っている。 「用途別・類型別に異なる利回りを知らずして、なんでもかんでも5％、6％で還元しているのを見るにつけて呆れかえる」「利回りは合理的に説明しなければ投資家は納得しない」との主張を貫いている。
『東京都心部商業地における収益還元法の
適用』（共著、95年）
『例示、不動産の類型別収益還元法の適用』
（共著、97年）
『収益還元法と開発法』（共著、99年）
『不動産キャップレート 収益用不動産の
投資利回りの求め方』（2001年）
『不動産キャップレートの決め方-収益用
不動産と投資利回りの見方』（2006年）
がある。
同氏が不動産用途別・類型別の利回りを見出すことができたのは、バブル経済崩壊後、某都市銀行の不動産会社に毎週2回訪問し、その際に不動産物件4,000件以上の売買に絡んだ評価を行う機会に恵まれていたからだという。その後も、あらゆる物件タイプの評価に携わり、不動産の用途別・類型別に明確な利回りの差異があることを確信するに至っている。 「用途別・類型別に異なる利回りを知らずして、なんでもかんでも5％、6％で還元しているのを見るにつけて呆れかえる」「利回りは合理的に説明しなければ投資家は納得しない」との主張を貫いている。
不動産キャップレートの決め方
㈱プログレス：2006年
転機に立つアジアの土地法
長崎大学経済学部創立百周年
記念：共催／有斐閣：2005年
不動産キャップレート
清文社：2001年
